賃貸住宅の更新手続き完了後に、家賃が同じで条件の良い別の賃貸住宅を見つけたら、目移りすることもあるでしょう。しかし、更新手続き直後だと、支払った更新料は戻らない可能性が高く、解約予告期間の家賃も重なってしまいます。引越しにかかるコストを考えると、更新手続き直後の引越しはおすすめできません。この記事では、賃貸住宅の更新についてご紹介します。賃貸住宅の更新直後の解約は慎重に賃貸住宅の更新直後の解約について、4コマ漫画でご紹介します。まとめ賃貸住宅の契約期間は2年が一般的です。自動更新でなければ、通常は契約満了の1～3ヵ月前に賃貸住宅管理会社や賃貸オーナーから更新の意思を確認されます。このとき支払う更新料は、何らかの事情があって解約する場合も基本的に返金されません。更新せずに退去する場合、あらかじめ決められた解約予告期間内に手続きをします。解約予告期間の一般的な目安は、解約（退去）の1～3ヵ月前です。契約の内容によって異なるため、ご自身の賃貸借契約書を確認してください。新居への引越しでは、敷金・礼金・前家賃・仲介手数料などの費用が発生します。ときには勢いも必要ですが、賃貸住宅の更新直後の引越しはトータルコストを計算したうえで慎重に検討しましょう。v